VRのビジネス活用が進む中、損害保険業界においてもその活用が進んでいます。
あらゆる事故を取り扱う損保業界では、事故のシミュレーションによる学習効果向上や研修時の移動時間やコスト削減など大きなメリットを生んでいます。
１：社員を対象にVR上で事故体験
損害保険ジャパン株式会社×株式会社360Channel
損害保険ジャパン株式会社は360Channelの協力のもと、仮想現実を用いた社員向け教育ツールを開発し、VRを活用した社員研修を実施しています。
教育ツールは、運転経験の少ない社員や交通事故経験のない社員を対象にVR上で事故体験をしてもらうという内容で、顧客のおかれている状況を理解し気持ちに寄り添うことのできる人材の育成につなげます。
VRは受講者の記憶に残りやすいという特性上、臨場感のある効果的な学習を行えることはもちろん、受講者全員が同じ研修施設等に集合する必要がないため、機器さえととのえればどこでも受講することが出来る、繰り返しの視聴による高い復習効果などのメリットがあります。
参照：損害保険ジャパン ニュースリリース
２：事故の立ち会い調査、火災の損害調査を模擬体験
損害保険ジャパン株式会社
損害保険ジャパン株式会社（旧損保ジャパン日本興亜）は自動車保険と火災保険の損害調査を中心にＶＲを活用しています。
社員が同社開発のＶＲ映像をヘッドセット端末を装着し視聴、自動車事故や事故の立ち会い調査、火災の損害調査を模擬体験し、専門知識や業務の流れを習得できます。教本では理解しにくかった専門業務を模擬体験できるほか複雑な自動車の構造なども立体的に見ることが可能です。
ＶＲを活用することで社員を研修所などに集める必要がなく、3密を防ぎ感染リスクを軽減できます。
参照：損保ジャパン日本興亜
３：「ながらスマホ」の危険性を疑似体験
au損害保険×au×ナビタイムジャパン
au損害保険とau、ナビタイムジャパンはスマホを操作しながら自転車を運転する「ながらスマホ」の危険性を疑似体験できる「」を制作しました。VRを通じて、利用者は自転車ながらスマホ時と通常の自転車運転時の視野やブレーキ反応速度の比較を体験できます。歩行者の飛び出しに対して付属のリモコンでブレーキをかけ、ブレーキ反応速度の違いを確認します。そしてブレーキ反応速度が遅いと歩行者に衝突する画面が表示されます。京都府の府民生活部 安心・安全まちづくり推進課長の犬井 勇司氏は「自賠責保険がない自転車の事故は非常に危惧が大きい。また、自転車の事故は若年層が多く30歳以下が52％」と語り、「今回のながらスマホ体験VRを自転車事故削減に効果的に活用していきたい」と結びました。
４：VR事故車損害調査研修
三井住友海上火災保険株式会社×株式会社Synamon
三井住友海上火災保険株式会社は、株式会社Synamon と「VR事故車損害調査研修」を共同開発し、2021年度から実用化を開始します。事故車の損害調査ができるバーチャル空間を構築することで、全国どこからでも研修への参加が可能になります。
研修参加者は職場や自宅でＶＲ端末を着用し、アバターとなって事故車が設置された バーチャル研修所に集合します。実際の研修所にいるような感覚を疑似体験でき、遠隔でも熟練者の 動きや手順などのスキル習得が可能となります。
昨年来の新型コロナウイルスの感染拡大により千葉県で行なっていた集合研修の開催が厳しい状況の中、Synamon社が提供する「NEUTRANS」を活用し、「VR事故車損害調査研修」のバーチャル空間構築に取り組んでいるとのことです。
まとめ
このように、損保の分野でもVRの技術が活用されてきています。あらゆる事故を取り扱ううえで、「VR活用における体験学習効果向上」の価値は非常に大きく、加えて「移動コスト(時間、費用)の削減」や「今まで不可能だった研修内容の実現」などの付加価値も今後VR活用が進む要因となりそうです。
今回は【VR】×損保のメリットや活用事例を紹介しました。これからどのような活用方法が出てくるのかVR×損保に期待です。
記事：永峯太陽
